近年は女性の一人暮らしが増えてきています。若いうちは一人暮らしを身軽と感じるかもしれませんが、年齢を重ねるにつれ不安が多くなっていきます。
「気ままな一人暮らしをしてきましたが、50歳を過ぎてこれからの人生が不安になってきました。犬を飼っているので、自分に何かあったらそちらの世話も心配です。もう終活を始めた方がよいでしょうか？」こんな相談がありました。
この記事を読めば、一人暮らしの女性の終活について詳しく知ることができます。
この記事の執筆者
執筆者 北原美弥子
FP技能士2級保持。長年にわたり企業の経理部に在籍した経験から、財務、法務の知識も備える。資産運用、保険に関する記事の執筆に加え、近年は墓じまい、永代供養に関する記事を多数執筆。
一人暮らしの女性が終活をするべき理由
一人暮らしの女性は、なぜ終活をするべきなのでしょうか。また、どのくらいの年齢から終活を始めるべきなのでしょうか。
終活をせずに一人暮らしの女性が亡くなった場合どうなる？
- 孤独死の可能性がある
- 希望の葬儀が執り行われない可能性がある
- 賃貸・公共サービスなどの解約ができないおそれがある
- 法定相続人がいなければ財産は全て国庫に収用されてしまう
- 親族がいる場合は、おおきな負担をかける可能性がある
頼れる人がいない一人暮らしの女性の場合、孤独死や死亡の発見が遅れる可能性があります。また、希望していた葬儀が執り行われない可能性もあります。財産についても自分が亡くなったときに希望していない人物に遺産がわたってしまったり、国庫に収用されてしまう恐れがあります。
一人暮らしの女性が抱える孤独死の現状
一人暮らしの女性が抱える孤独死の現状について、グラフにまとめてみました。
孤独死は一人暮らしの高齢男性が陥りやすいという印象を持っている方が多いと思いますが、実際のデータ上でも孤独死の男女の割合は男性が8割強を占めています。しかし、年代によっては女性の孤独死の割合が多い場合もあるのです。
上の表は、年代別の男女孤独死データをグラフにしたものですが、20代から40代までは女性の孤独死の割合が男性より高いです。
一人暮らしの女性は何歳から終活を始めるべき？
配偶者、子どもがいない一人暮らしの女性は、早めに終活を始めるべきでしょう。老後の生活サポートや死後の手続きなどを頼る相手がいないので、40代から終活を始める方もいます。
子どもがいる一人暮らし女性の方も、早めに終活の準備を進めて損はありません。子供が遠方に住んでいたりするといざというときに頼れず、サポートが受けられない可能性もあります。
一人暮らしの女性が終活でやること
１人暮らしの女性が終活でやるべき主な例を挙げてみましょう。
老後の資金対策
終活をする際に老後資金の計画を立てておくと、残りの人生の不安を減らせ、自分らしい人生を過ごせます。老後資金の計画は、「今の生活費」「現在の貯蓄額」「もらえる年金額」の3つを確認しましょう。
近隣住民との関係性を構築
一人暮らしの女性は、近隣との関係を構築しておくと、何かがあったときに頼りになります。アパートやマンション住まいで近隣との関係を持ちにくい場合には、管理人や大家さんなどと親しくしても良いでしょう。
見守り・訪問サービスを検討
一人暮らし女性は、ある程度の年齢になったら、見守り・訪問サービスの導入を検討することも必要です。定期的に訪問してもらうことで健康や認知の衰え、居住環境が保たれているかチェックしてもらえます。
かかりつけ医を見つけておく
一人暮らしの女性は、早い段階でかかりつけのお医者さんを決めておくのも大切です。かかりつけ医は、大病院よりも身近にある健康に関することを相談できる病院を選ぶ方が、将来的にも良いでしょう。
介護施設の希望を決めておく
高齢になると介護が必要になってきます。一人暮らしの女性の場合、介護をしてくれる家族がいないので早めに介護施設の希望を決めておくことが必要です。介護施設は、自分で見学して納得した施設を選ぶのがおすすめです。
大型家具等の早めの断捨離
一人暮らしの女性は、体力があるうちに大型家具などを断捨離しておく方が良いでしょう。大型家具の処分は体力がなくなってからでは難しくなり、業者に運び出しなどを依頼しなければならず費用が余計にかかります。
身元保証人を探しておく
身元保証人とは、何かあった場合に本人の代わりに責任を負う人のことです。身元保証人は入院や介護施設への入所でも必要となります。一人暮らしの女性は、早めに身元保証人を探しておきましょう。
終末期医療の意思表示をする
延命治療や終末期医療などについて意思表示を残しておきましょう。延命措置を拒否したい場合、エンディングノートに記しても良いですが、「尊厳死宣言公正証書」を作成しておくと本人の意思表示と保証されます。
ペットの預け先を決めておく
身寄りのない人は、万が一の場合に備えて、飼っているペットの引取り先を必ず探しておきましょう。ペットは家族ともいうべき大切な存在です。引取り先が見つからない場合、動物愛護団体やNPO法人に相談してみましょう。
自治体による一人暮らしの女性のためのサポートとは？
近年では、一人暮らしの女性のために自治体や行政によるサポートサービスを増えてきています。主な例を挙げてみましょう。
高齢者の安否確認
一人暮らしの女性高齢者が増えていることもあり、定期的な安否確認を行ってくれる自治体もあります。また、配食サービスなどを通じ、安否確認を行っている自治体もあります。
終活相談窓口
自治体では、無料の終活相談窓口を設けているところがあり、市民は誰でも相談ができます。専門家が在籍することもあるので、相続税など専門的な内容についても相談ができます。
葬儀社との生前契約の紹介
身寄りのない人の終活では、葬儀社やお墓の生前契約も大切です。自治体では、葬儀社やお寺など、提携しているところを紹介してくれることがあります。手続きのサポートまで行ってくれる自治体もあります。
一人暮らしの女性が終活にかかる費用
一般的に、一人暮らしの女性の終活には、平均で250万円程度が必要とされています。
これだけの費用が必要だと驚かれる方もいるかもしれません。しかし、一人暮らしの女性の終活では、さまざまな費用が発生します。例えば、遺言書の作成、お墓の購入や管理、葬儀の準備などです。
まとめ：一人暮らしの女性のための終活
一人暮らしの女性のための終活について解説してみました。
この記事の内容をまとめました。
- 頼れる人がいない一人暮らしの女性の場合、孤独死や死亡の発見が遅れる可能性がある
- 一人暮らしの女性は、元気なうちに終活を始めて「老後の資金対策」や「医療・介護に関すること」の準備をしておくことが必要
- 自治体や行政によるサポートを利用してみるのもおすすめ
