自分が入るお墓をどうするか悩んでいる方は多いのではないでしょうか。近年は比較的費用が安い納骨堂などを利用する方も増えてきましたが、従来どおりのお墓に入りたいという方もいます。

「自分と夫が入るお墓の土地はすでに購入してありますが、墓石を建てる費用はどのくらいかかりますか？」このような相談がありました。

この記事を読めば、墓石購入の費用や注意点について詳しく知ることができます。

墓石の購入にかかる費用の平均は？

墓石を購入する場合の費用はどの程度必要なのでしょうか。墓石の購入にかかる費用の平均を調べてみました。

墓石の購入にかかる費用の平均

墓石の購入にかかる費用の平均は、100万～200万円程度といわれています。ネットなどではもっと安い墓石が提示されているので驚く方もいるのではないでしょうか。

一口に墓石の購入といっても、その中には墓石本体の費用、墓石の設置費用、彫刻費用が含まれています。ネットなどで掲載されている費用は墓石本体のみの費用の場合が多いです。

墓石本体は使用する石材により価格が大きく変わります。墓石の設置費用は一般的に10万円程度、文字などの彫刻費用も10万円程度です。このほかに、場合によっては墓石の加工料が必要になることもあります。

工事費込みの墓石の購入にかかる値段は？

工事費込みの墓石の購入費用について調べても、なかなか値段が出てきません。出ていたとしても「〇〇万円～」というような書き方になっています。

墓石の購入費用が具体的に書かれていないのは、墓地の広さや立地条件などによって工事の見積もり金額が変わるからです。実際の墓地を見てからでないと正確な見積もりが出せないのが理由です。

近年では、お墓の価格を明記する石材店も少しずつ増えてはいますが、確実なのはいくつかの石材店に見積りを依頼して比較するのが最も分かりやすい方法といえます。

墓石に納骨するのにいくらかかる？

ご遺骨を納めるためには、お墓の下部にあるカロートと呼ばれる場所を開けなければなりません。この作業を石材店に依頼すると、ご遺骨の埋葬に2万～3万円程度かかります。

最近のお墓は、自分でカロート部を開けられるタイプのものもありますが、ここに隙間があると雨水などが流れ込み、ご遺骨にカビが生えてしまうことがあります。納骨作業は石材店にお任せする方がよいでしょう。

納骨時にお坊さんを呼んで「納骨式」を行う場合には、別途にお布施などが必要となります。通常は、お布施が5万円程度とお車代が1万円程度です。また、新しいお墓に納骨する場合は「開眼供養」として、別途に5万円程度のお布施が必要となります。

墓石を持たない人の割合は？

お墓に関する意識調査によると、約半数近くが「自分が入るお墓を持っていない」という結果になっています。

そして、現在お墓がない方へのアンケート（年齢不問）は以下のような内容となっています。

墓石を新しく購入したいという方は、10%ほどと低い数字となっています。これは費用面や継承者がいないなどの問題などが関係していると思われます。

2023年度の実際にお墓を購入した方へのアンケートによると、一般墓（墓石を購入した）割合は19%程度です。2018年のアンケートでは5割近くが墓石を購入していましたが、近年では減少傾向にあることがわかります。

墓石を買うお金がないとき、買えないときは？

墓石を買うお金がなく、お墓が買えない場合にとれる選択肢は、「ローンを組んで購入する」「親族にも負担をお願いする」「お金がかからないお墓を洗濯する」などです。

墓石はローンで購入することができます。金融機関のローンが一般的ですが、石材店独自のローンを利用できる場合もあります。また、ほかに親族がいる場合には墓石購入費の負担をお願いしてみてもよいでしょう。

墓石の購入には、どんなに価格の安い墓石であっても50万円以上の費用が必要となります。どうしても墓石の費用が準備できない場合には、合祀墓や散骨などの埋葬方法を考えてみるのも良いのではないでしょうか。

墓石と外柵をセット価格で購入するときの費用の相場は？

外柵とは、墓地の周りを囲む外枠のことです。土台部分の補強や隣接した墓地との境界線の役割を担うものです。外柵の費用は墓石の費用とは別にかかりますが、墓石とセットされた価格で販売されているものもあります。

墓石と外柵がセットになっているものは、安いものだと80万円程度から販売されていますが、およそ100万円前後が相場となっているようです。

外柵は必ず付けなければならないわけではありませんが、霊園や寺院などでは隣接しているお墓との境界を示すために付けることを推奨されます。墓石の土台を補強する意味もあるので、墓石とセットされているものを購入するのが便利でしょう。

墓石の購入や納骨にかかる費用は誰が払う？

墓石の購入や納骨にかかる費用を誰が払うのかは明確に定められてはいません。一般的には、お墓に入る本人、もしくはお墓を継承する遺族が支払うものとされています。

とはいえ、墓石の費用が高額であることもあり、近年では「親族間で負担し合う」ような考え方も浸透しつつあります。

墓石の購入費用で、一番トラブルになりやすいのが「誰が費用を負担するか」です。このようなトラブルを防ぐために、親族間でよく話し合っておくことが大切です。

墓石の購入費用を安く抑えるには？

墓石の購入費用が高額であることを知ると、購入をあきらめなければならないと考えてしまう方もいるでしょう。ここでは、墓石購入の費用をできるだけ抑えるコツを紹介します。

複数の業者を比較する

墓石の購入費用を抑えるために、まず大切なのが複数の業者で比較してみることです。墓石の費用は、業者によって違いがあります。複数の石材店を比較してみましょう。まずは、資料を取り寄せて費用を比較してみましょう。

墓地がある場所によっても工事費がかなり異なります。区画整理がされている霊園や寺院などの場合は工事費が安い傾向にありますが、山の中にある墓地などの場合、工事費は高くなります。工事費についても業者により差異がありますから、比較してみるのが重要なポイントです。

墓石の購入では、実際に石材店を訪れて素材になる石を見て選ぶのも必要です。複数の石材店を訪れるのは大変かもしれませんが、実際に見てみることでパンフレットではわからなかった部分も知ることができます。

安くて質の良い石を選び、シンプルなデザインにする

墓石の購入費用を抑えるためには、安くて質の良い石を選び、なおかつシンプルなデザインにするのがコツです。

墓石は石の産地で値段が決まっていることが多いのですが、人気のない産地の石でも安くて質のいい石材もあるので、石材店の方に話を聞きながら石材選びをするのがおすすめです。

デザインについても、凝ったものではなくごく一般的なシンプルなものにすれば費用を抑えることができます。

完成されたアウトレット品を購入する

墓石の購入費用を抑えるために、完成された墓石のアウトレット商品として販売されているものを購入するのも一つの方法です。

石材店には完成形になった墓石があります。一般的には、注文して作成する墓石より安い価格で販売されていますが、商品の入れ替えなどの都合や小さな傷がついてしまったものなどは、数割引きから半額程度で販売されることがあります。

墓石のアウトレットと聞くと抵抗を感じる方もいるかもしれませんが、条件に合致しているものがあれば、購入するのも費用を抑える一つの方法といえるでしょう。

費用の準備として葬儀保険に加入する

墓石を購入する場合、どうしたら費用を抑えられるかを考えるのも大事ですが、万が一のときの負担を軽減するために葬儀保険へ加入することもおすすめの方法です。

葬儀保険の保険金は、葬儀社の互助会積立などと異なり葬儀以外の費用に充てることができます。墓石の費用にも使用することができます。

葬儀費用は月々500円程度から加入することができるプランもあり、大きな負担なしで墓石購入費用の準備ができます。70代の方でも、新規加入が可能です。

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葬儀保険は、本人の死亡の際、保険料が速やかに支払われるので、墓石購入などの納骨に関する費用の負担を抑えることができます。

無告知型葬儀保険

無告知型葬儀保険は、加入するときに医師の診断書や健康告知などが必要ない保険です。疾病がある高齢の方でも加入しやすいのが特徴ですが、健康告知ありの保険に比べると保険料がやや割高になります。

40歳から79歳まで加入できます。保険期間は1年で、最大99歳まで更新が可能です。プランは1口（10万円）から最大10口（100万円）まで選べます。

契約日から3ヶ月間は待機期間のため、保険金は支払われません。申込時点で、本人が入院中であったり、著しい認知などで要介護の場合は、保険に加入できません。

保険料一定型葬儀保険

保険料一定型葬儀保険は、一定の保険料を支払い続ける保険です。支払い保険料が一定である代わりに、年齢が進むにつれ受け取る保険金が減少していきます。

40歳から84歳まで加入できます。保険期間は1年で、最大99歳まで更新が可能です。支払方法は月払いのみです。医師の診断書は不要ですが、入院中や要介護の方は加入できない場合もあります。

契約日から1ヶ月間は待機期間のため、保険金は支払われません。支払う保険料は、1年ごとの更新時にのみ増額・減額変更が可能です。

保険金固定型葬儀保険

保険料固定型葬儀保険は、受け取る保険金が固定されている保険です。年齢に関わらず変わらない保険金を受け取れますが、代わりに年齢が進むにつれ支払う保険料が増加していきます。若い年齢で加入するほど保険料は安く済みます。

40歳から84歳まで加入できます。支払方法は月払いと年払いがあります。医師の診断書は不要ですが、入院中や要介護の方は加入できない場合もあります。

契約日から1ヶ月間は待機期間のため、保険金は支払われません。受け取る保険金の額は、1年ごとの更新時にのみ変更が可能です。